機械除草技術を中心とした水稲有機栽培技術マニュアル　Ver.2021　（最終更新日＝2021年7月）

　有機栽培では原則として農薬が使用できないので、病害虫を発生させない栽培管理が重要です。「JAS 規格第 4 条 有害動植物の防除」において「農産物に重大な損害が生ずる危険が急迫している場合であって、耕種的防除、物理的防除、生物的防除又はこれらを適切に組み合わせた方法のみによっては圃場における有害動植物を効果的に防除することができない場合…」という限定付きでJAS有機認証下で使用が認められている農薬もあり^1,2)、本稿でもそのいくつかを取り上げていますが、これらはいわば「最後の手段」、また、適用範囲・効果等も限定的な場合が多いので、基本的には耕種的防除等、農薬によらない防除方法を組み合わせて病害虫の抑制をはかります。本稿では有機栽培での留意事項を中心に記述しますので、病害虫の基本情報については成書^3,4)をご参照下さい。

　①圃場および周辺環境に伝染源を持ち込まない・作らない
　いもち病菌は糸状菌（カビ）の一種です（図6-1）。罹病した稲わら、籾殻などで越冬して翌シーズンの伝染源となりますので、圃場や催芽・育苗施設の周辺にこうした資材を不用意に保管・放置しないことが重要です。また、感染した種籾による種子伝染もしますので、健全な種籾を選び、さらに温湯処理等による種子消毒を行って、種子伝染する他の病害とともに、種籾からの持ち込みを防ぎます。JAS 有機に適合した種子消毒の方法・資材等については北海道農業研究センターの研究成果⁵⁾が参考になります。農薬を使用しない種子消毒では、薬剤の残効による病原菌抑制が期待できず、消毒後の種子は各種病原菌による再汚染に対して無防備です。作業場所や使用機材、乾燥・保存時の衛生管理には特に気を遣いましょう。本田のすみなどに取り置きした補植用の苗は、植物体が貧弱・多湿になりがちなのでいもち病に感染しやすく、圃場全体の伝染源になりやすいので、早期に使用・廃棄します。
　②抵抗性品種を利用する
　いもち病への抵抗性は水稲の品種毎に大きく異なります。防除手段が限られる有機栽培においては、極力抵抗性が高い品種を使用し、発生の頻度・程度を低く抑えることが重要です。利用可能な抵抗性品種は地域・栽培体系によって大きく異なりますので、各地域の普及指導機関等から情報を得て下さい。
　③圃場の風通しを良くし、茎葉が多湿になるのを防ぐ
　いもち病菌の病原菌は25〜28℃程度の比較的低温、かつ、多湿の条件下で感染を拡大するので（図6-1）、冷夏に被害が大きくなる傾向があります。極端な密植を避けて株間を広めにしたり⁶⁾、畦畔の除草を徹底する等で圃場の風通しを良くすると、発生をある程度抑制することができます。
　④窒素の過剰施肥を避け、稲を強健に育てる
　稲は窒素施肥が過多になるといもち病に弱くなるので（図6-2）、防除手段が限られる有機栽培においては特に留意が必要です。ケイ酸を多く吸収した稲はいもち病への抵抗性が増すことが明らかにされており^7,8)、土壌からのケイ酸供給が不十分な場合、ケイ酸資材の施用でいもち病の抑制、また、後述する紋枯病等の病害^9,10)の軽減も期待できます⁸⁾。JAS 有機対応のケイ酸資材をとしては鉱さいケイ酸質肥料（ケイカル）、熔成りん肥（熔リン）、籾殻低温焼却灰などがあり、ケイカルの場合、基肥施用の場合で10 a 当たり120～200 kg程度が目安とされていますが⁸⁾、圃場のケイ酸供給力を評価して要否の判断や施用量の最適化を行うのが望ましいので、土壌分析を行ったり、各地域の普及指導機関等からの情報で確認して下さい。
　⑤その他
　JAS有機認証下で使用可能な防除資材として、生物防除資材である「ボトキラー水和剤（出光興産）」が登録されており、予防・拡大防止への効果が謳われています。東北地方を対象にしたインターネット利用の発生予察システムが稼働しており、個別の農家・圃場を単位とした発生予察情報が無料で入手できます¹¹⁾。

　①病原菌に汚染された土壌・資材を持ち込まない
　苗立枯病を引き起こす病原菌は、フザリウム属菌、ピシウム属菌、リゾプス属菌など、多数知られていますが、そのほとんどが土壌中に生息しています。汚染された土壌からの苗への伝染を防ぐため、育苗土には病原菌を含まない土壌を用い、河川やため池など、病原菌を含む可能性がある水源を用いての灌水は避けます。近年主流になりつつあるプール育苗（３．育苗（４）参照）は．苗と土壌との接触が断たれて土壌からの病原菌の侵入が防がれること、また、底面からの潅水なので苗が多湿になりにくいことなどから、病害への抑制効果が期待できます。しかし、種子とともに病原菌が持ち込まれれば、どんな育苗方法であっても発病は避けられませんので、種子消毒（いもち病の項参照）で種籾に付着しての病原菌の持ち込みを防止するとともに、育苗箱などの資材についても洗浄・殺菌を徹底し、催芽・育苗時の環境を衛生的に保ちます。資材の洗浄・殺菌に利用する資材には特に規制はありませんが、薬液が残存しないよう十分洗浄することが求められています¹²⁾。
　②育苗土のpHを適正に調整する
　苗立枯病は育苗土のpHが高くなると発生が多くなることが知られています。特にピシウム属菌による苗立枯病でこの傾向が顕著で、育苗土のpHを成苗で5.1未満、中苗で4.6未満とすることが推奨されています。但し極端な低pHは苗の生育を阻害するので注意が必要です¹³⁾。

　苗に糸状菌が感染し、菌が分泌する植物ホルモン様物質の影響で徒長・黄化して使い物にならなくなります。病原菌は種子伝染、および汚染された催芽・育苗環境から侵入するので、前述のいもち病、苗立枯病への対策と同様に、種子消毒と催芽・育苗環境の衛生管理を徹底することで防除できます。

　土壌中に生息する糸状菌である（リゾクトニア属菌）による病害で、病原菌が30〜32℃程度の比較的高い温度を好むため、夏季に高温になる地域で被害が大きくなります。病原菌は罹病植物表面に耐久生存体である菌核（ネズミの糞状の菌の固まり）を形成し、これは植物組織の枯死・脱落後も土壌中で極めて長期間生存し、移植時の入水とともに田面水を漂って稲の地際部に付着、菌糸を伸ばして感染を上位葉へと広げます。田面水に浮遊する稲わらなどの罹病残渣を除去することで、伝染源となる菌核の密度を下げることができます。感染すると、葉鞘に病斑（小判型の枯死部、図6-3）ができ、その拡大とともに植物にダメージを与え、品質低下や減収を起こします。比較的高温を好む性質は前述のいもち病と対照的ですが、窒素施肥の過多や圃場の風通しの悪さで発病が増える、ケイ酸施肥で発生が抑制される^9,10)、などの共通点もあります。

　穂に病原菌の厚膜胞子と菌糸からなる黒い団子のような構造（病粒）が形成され、小穂が破壊される病害で、多発するとかなりの減収に なります（図6-4）。病粒は耐久生存体として水田土壌中で越冬し、翌年以降の伝染源となります。伝染様式として、従来、病粒上に形成される胞子・菌核による小穂への感染が推定されていましたが³⁾、近年の研究から、土壌中の病原菌の根や茎への感染（土壌伝染）の重要性が指摘されています²⁴⁾。防除に利用可能なJAS有機適合の農薬として、Zボルドー粉剤DLの登録があり¹⁾、高い防除効果が知られていますが、薬害が出やすいので注意が必要です。

　イネミズゾウムシの成虫（図6-5）は、畦畔雑草の株元や雑木林の落葉下などで越冬した後、越冬地付近のイネ科雑草を摂食し、移植の開始後に歩いて水田に侵入してきます。それらの成虫が水稲に産み込んだ卵から孵化した幼虫が根を食害し、生育の停滞を引き起こします。
　①越冬成虫の移動ピークを回避する
　越冬成虫が水田に移動してくるピーク時期より移植時期を遅らせることで被害を低く抑えることができます。鳥取県では、有効積算温度を算出することにより、3月1日以降の日平均気温から14℃を引いた値を日々足し合わせて110となる頃が本種の移動が終わる時期と予測し、平坦地では5月末から6月初めとしています¹⁴⁾。
　②水管理を適正に行う
　移植後1ヶ月ほど経ったら中干しを実施するとともに、その後出穂25日前頃まで間断かん水を行うことによって、土中の幼虫密度を抑制することができます¹⁵⁾。
　③中苗、成苗を使う
　イネミズゾウムシ成幼虫の食害に耐えられるように稚苗の移植を避け、より強健な中苗や成苗を用います。薄播き大苗にすることで食害に強い苗作りをすることができるという報告もあります¹⁶⁾。
　④越冬地の根絶を行う
　圃場近くや周辺の雑草地などの除草を徹底することで、そこに生息する越冬成虫の密度を低下させます¹⁵⁾。
　⑤畦畔板を設置し越冬成虫の水田への侵入を阻止する
　越冬成虫が水田へ移動する前に、障壁として畦畔際に「畦畔板」を設置することで効果的に侵入を阻止することができます（図6-6）。畦畔板としては、あぜなみシートなど成虫がよじ登りづらい素材を用いて下さい。畦畔板の幅は30〜35 cmとし、田面全体にすき間無く畦畔から20〜30 cm離して設置して下さい（水口と水尻部分は適宜開けられるようにすると便利です）。水面からは少なくとも 10 cm以上は出るようにします。強風で倒れることもあるので、篠竹などの支柱を一定間隔で配置し固定します^8,14,17)。

　出穂期に水田内に侵入してくるカメムシ類が登熟途中の籾を吸汁加害することにより、玄米の頂部や側部に黒いしみのある斑点米が生じます（図6-7）。斑点米の混入は落等に直結するため、それを抑制する対策を取らなければなりません。斑点米被害を出すカメムシ類には多くの種類がありますが、近年問題となっているのは、小型のアカスジカスミカメ（図6-8）やアカヒゲホソミドリカスミカメ、大型のクモヘリカメムシやトゲシラホシカメムシなどです^18,19,20)。
　①カメムシ類の侵入を阻止する
　上記のカメムシ類は種類にもよりますが、イタリアンライグラス等の牧草地や耕作放棄地、雑木林、雑草地などで越冬して増殖し、水田への侵入前には畦畔雑草に多く生息しています。そのため、カメムシの侵入を阻止するためには越冬地や畦畔、その中継地における広範囲の雑草管理が大変重要になります^20,21)。
ただし、出穂期前後の除草はそこで生息しているカメムシを水田内へ追い込んでしまうことになるため、出穂10日前までに草刈りは終えて下さい^18,20)。
　②水田内に侵入したカメムシの密度を抑制する
　最近全国的に分布を拡大しているアカスジカスミカメ（図6-8）は、イヌホタルイなどの雑草の穂で増殖できることが分かっています²²⁾。したがって、水田内にこれらの雑草が繁茂しているとさらに密度が高くなり被害が深刻化します^18,20)。機械除草やチェーン除草、アイガモの放飼などにより、雑草の密度を下げることが被害を拡大しないためには不可欠です。また、水田内外の生き物の多様性を維持することによってクモなどの土着天敵が増加し、カメムシの密度が低くなることを示す事例もあります²³⁾。

　③斑点米の発生を助長する割れ籾を減らす
　小型のカスミカメムシ類は、登熟初期には籾殻の頂部にストロー状の口針を差し込んで吸汁加害し頂部斑点米を生じさせます。これらの頂部斑点米はサイズが小さく精玄米にする過程ではじかれる可能性が高いのであまり問題とはなりません。一方、登熟中後期には籾殻と玄米の大きさの不一致により外頴と内頴にすき間ができた割れ籾（図6-9）が生じます。カスミカメムシ類は割れ籾のすき間から玄米を吸汁加害するため、腹部に黒い斑点のある側部斑点米が生じます。側部斑点米は発達した玄米で生じるため、精玄米の中に混入する確率が高くなります。したがって、割れ籾の存在は斑点米被害にダイレクトに影響します。割れ籾の発生は、減数分裂期に日照不足や低温が続いたことで籾殻が十分に発達しなかったことが原因で起こるため、出穂が早い品種や早植えによる出穂の早期化、出穂が斉一で無い水田でそのリスクが高くなります。したがって、割れ籾の発生を防ぐ手立てとして、出穂時期を遅らせるように栽培時期をスライドさせることが有効となります。また、水稲に供給可能な土壌中のケイ酸（可給態ケイ酸）が少ないと割れ籾が発生しやすくなるため、土壌のケイ酸供給力が低い地域ではケイ酸資材を施す必要があります。特にカメムシ被害を防ぐには、ケイ酸資材を追肥（出穂前３週間前頃）で投入し籾殻中のケイ酸濃度を高めることが効果的です。ケイ酸資材としては、JAS有機対応の鉱さいケイ酸質肥料（ケイカル）、熔成りん肥（熔リン）あるいは400〜600℃の低温で焼却した籾殻灰が割れ籾の発生を抑制するのに有効です⁸⁾。
　④色彩選別機を用いて斑点米を除去する
　収穫後の玄米を色彩選別機にかけることで斑点米を物理的に除去することができます¹⁸⁾。しかしながら、コストもかかるため、収穫以前に斑点米の発生を可能な限り低く抑えておくことが求められます。

　寒冷地や山間部を中心に発生します。水田周辺の雑草地や雑木林の落葉下などで越冬し、越冬成虫が移植後の水田に侵入してきます。幼虫による葉への食害が主体であり、通常6月中下旬が最盛期となります。早植えにより越冬成虫の侵入機会が増加するため、移植時期を遅らせることが被害を未然に防ぐためには重要です。また、水稲が窒素過剰になると本種による被害が大きくなるため、多肥栽培を避けて健全な稲体づくりをすることを心掛けて下さい。コイの放流により本種の密度が低下する可能性があることも報告されています。圃場外での対策としては、越冬場所である雑草地などの適切な環境整備により、生息地での密度を減少させることが有効です。

　①イネツトムシの発生状況
　イネツトムシの幼虫は、数枚のイネの葉をつづり合わせたツトを作り、その葉を食害します（図6-10）。関東～西日本では、主に7月下旬～8月中旬に発生する第2世代幼虫の食害が問題になります。この時期に幼虫が１株当たり0.5～3頭いると5％減収するとされています²⁵⁾。被害は、移植時期が遅い場合、飼料イネなど窒素施肥が多い場合で増加するとされています。
　 　②遅植えを避ける
　関東～西日本では、5月中旬以前に移植することで、イネツトムシによる被害を抑えることができます。一方で、移植時期が遅くなると、幼虫の発生量が増加する場合があります。5月中旬以前に移植をした場合、7月の幼虫の発生時期のイネの葉は硬くなっているため、若齢幼虫が葉に食いつきづらくなることや、生育が進んだイネには成虫があまり産卵しないこと等の理由で被害が出ないと推測されています。
　③微生物殺虫剤（BT水和剤）の利用
　JAS有機認証下で利用可能なBT水和剤※（商品名：チューンアップ顆粒水和剤）の散布によってイネツトムシの被害を効果的に抑えることが可能です。希釈倍率は2,000～4,000倍、散布量は60～150L/10aとなっています。防除時期は、化学合成農薬と同様に若齢幼虫発生期ですが、中齢幼虫発生期や、さらに遅い中～老齢幼虫発生期に防除を行っても効果がみられます（図6-11）。ただし、イネツトムシは終齢幼虫になると摂食量が大幅に増加し、被害のリスクが高まることから、中齢幼虫発生期までに防除を行ってください。 なお、BT水和剤は、イネアオムシ、コブノメイガにも登録があります。
※有機JAS認証圃場でのBT水和剤の利用に際しては、認証機関への確認をお願いします。 　

　国内越冬はせず、梅雨の時期に成虫が海外から飛来します。止め葉から上位3葉の幼虫による食害が減収の原因となります。被害は葉色の濃い水田に集中するため窒素過多を避け、適正な肥培管理をします。ニカメイガでこれまでに示されてきたように、ケイカルなどのケイ酸資材を施肥することにより水稲を強健にすることで被害を軽減することも有効でしょう。また、周囲より極端に遅い作型では被害が大きくなることがありますので注意して下さい。

　農薬に強くなったことで、ウンカ類による被害が近年大きくなっています。セジロウンカ（夏ウンカ）やトビイロウンカ（秋ウンカ）は国内越冬できず、梅雨の時期に中国南部から飛来します。セジロウンカの幼虫による食害が大きいと、分げつ不良が引き起こされるため収量減となります。飛来したトビイロウンカが水田内で増殖し、登熟盛期に幼虫が大量発生すると坪枯れが起こります。このような被害を防ぐためには、疎植にしたり、多肥を回避することによって水稲本来の力を引き出すことで水田内のウンカ類の増殖を抑えます。わらのすき込みなどで土壌の炭素含有率を上げ、窒素供給力を低下させることも食害を小さくするためには有効です。また、飛来時期にウンカ類が好む葉色が濃い水田にならないように、窒素肥効をゆっくり生じさせ葉色や分けつを遅れて出す栽培法（への字生育）を行うとよいでしょう。また、平成20年に海外から飛来したヒメトビウンカがもとになって、イネ縞葉枯れ病の多発生が関東以西の多くの地域で問題となっています。ヒメトビウンカは土着害虫であり国内越冬できるため、春先までに圃場の耕起や周辺のイネ科雑草を除去することにより越冬幼虫の密度を低下させます。アイガモの放飼でウンカ類の密度を抑制したという事例もあります。

＜引用文献＞
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